バリアフリー住宅

介護にやさしいバリアフリー住宅

老齢や疾患などで機能が衰えても、家族と共に自宅で暮らし続けられることは精神的にも経済的にも大変重要なことです。
健康な時や若い時には気がつかないが、住宅内のちょっとした段差が移動の障害になったり転倒して怪我の原因になることもあります。

住宅取得に際しては、間取りやデザイン、設備の機能（キッチン、風呂、トイレ、エアコン）などと共に「いつまでも安全で暮らしやすい家」を考えておきたいものです。

このような目的で身体の機能が衰えた人も、若い人と同様に不自由なく暮らせるよう配慮した住宅を高齢者など特定の人だけでなく、 住んでいる人が快適に過ごせる住宅を「バリアフリー住宅」といいます。

バリアフリー住宅の特徴

• 基本生活空間の動線を短くする
  寝室、トイレ、浴室、食堂など日常生活に欠かせない場所は行き来しやすくできます。
   
• 動線上の障害をなくす（転倒防止、移動補助のため）
  玄関をはじめ通路上の段差は原則として無くし、階段も勾配をゆるくして手すりをつける。
  また、車椅子が通れるだけの通路の幅を確保しておく、楽に使える設備を設置する転倒防止用の滑りにくい床素材など。
   
• 助成金制度
  バリアフリー住宅の新築やリフォームで、地方自治体による補助金助成金制度があります。
  支給限度基準額は同一住宅で20万円、そのうちの最高で9割が保険から支払われ、残りの一割は利用者の負担となります。
  （20万円を超えた部分は、全額利用者の負担となります。）
  
  しかし、これは一例で、申請する市町村ごとによって支給条件・金額等が異なってきますので、事前に確認が必要です。
  制度名の一例には、『高齢者住宅整備資金貸付』、『重度障害者住宅設備改善費助成事業』、『重度障害者住宅設備改造助成制度』などがあります。
  補助金の金額も地方自治体により違うので、障害福祉課、高齢者保健福祉課等の種類にあたる地方自治体の該当する部署へ相談するといいようです。

バリアフリー住宅の新築やリフォームを施行する業者を選ぶ場合は、これらの知識のある業者を選ぶ事が大切です。
技術がしっかりしている事はもちろんですが、介護保険やバリアフリー住宅、リフォームによる固定資産税減額の知識、地方自治体による補助金や助成金などの知識と経験がある業者を選んだほうが安心できます。

バリアフリー住宅の新築やリフォームなどでは申請する書類や完成後の写真が必要となるため申請業務等の事務処理を迅速に行なってくれる業者や助成金や補助金などの連絡や相談に応じてくれる工務店や住宅業者を選べば間違いないようです。

私の家もバリアフリーの住宅にしていますが、介護も楽になるのでいいですよ。